検知精度に関するユーザー評価が高く、運用しやすいUXが大きな魅力に

そこで、エンドポイント環境のセキュリティ強化に向けて、新たな環境づくりに着手することに。そこで求められたのは、マルチOSであっても統合的に管理できるものを前提に、シグニチャだけでなく振る舞いによってインシデントが検知でき、対策が実施できる環境づくりでした。
「セキュリティレベルの向上は第一の優先事項でしたが、部内の業務効率化も考慮し、管理画面のスムーズな遷移やインシデント検知の状況把握がしやすい、運用性の高いものが必要でした。また、

NGAVやEDRを中心とした新しいテクノロジーを検討したため、第三者評価を中心に検知精度が優れているものを希望したのです」(青木氏)。
そこで注目したのが、調査会社が行ったEDR関連のレポートにおいてユーザー評価の高かったSentinelOneでした。実際の検知率については、サイバー攻撃のライフサイクルに基づくフレームワークとして著名な「MITREATT&CK」の結果から、その能力を高く評価したのです。
「ユーザー評価で初めてSentinelOneを知ったのですが、海外製品ではあるもののユーザーからの評価が非常に高いことが分かりました。そこで検討候補の1つに加えたのです」(高橋氏)。
そんな折、コロナ禍においてラインセスの貸与が発表されたことで、使い勝手を確認するべくPoCを実施することに。一部の部署にも展開してみたところ、端末の負荷増大もなく、動きも安定している環境で、セキュリティ対策ができると好評だったのです。
「管理者の立場では、設定をグループごとにバインドさせる作業がしやすく、ダッシュボードから脅威判定された情報へアクセスしやすいなど、直感的な操作性が備わっており、非常に運用しやすいものでした。情報システム部の業務ボリュームを考慮すると運用では手離れのいいものが必要不可欠で、まさに我々に最適だと考えたのです」(高橋氏)。
PoCの段階からWeb会議での定例ミーティングにて情報がやり取りできるなど、サポート体制についても安心感が得られた点が大きいと高橋氏。機能面でもランサムウェア対策用のロールバックといったユニークな機能が備わっていたことで、将来的な活用の幅も広がると判断。結果として、新たなエンドポイント対策の仕組みとして、EPPとEDR双方の機能を併せ持ったSentinelOneが同社のセキュリティ強化策として採用されたのです。

統合的な管理でエンドポイント対策を強化、可視化によって安心感が得られる

既存環境のリスクからいち早く脱却するべく、検討開始からPoCを経てわずか4か月でSentinelOneの展開をスタート、現在では開発用の検証機を含めて全社員が使う数百台のPCにエージェントを導入しており、検知を中心に運用を行っています。
「導入して間もない状況ですが、順調に検知が行われており、アラートがあれば私がダッシュボードから確認しています。運用負荷が上がらない状況で統合管理できるのは、現状のリソースを考えると大きな効果の1つです」(高橋氏)。
新たな環境を整備したことで、マルチOS環境であっても統合的に可視化できるようになり、リスク軽減につながっていると評価します。
「以前は正直何が起きているのか把握が難しく、見えていないことが何よりも怖かった。最近ではEmotetのようなマルウェアが話題になっていましたが、今なら自社にどの程度脅威があったのか、実際に感染していないかどうかが迅速に把握できるため、セキュリティ担当者として安心感が得られています」(青木氏)。
今後については、現状検知を中心とした運用から、実際の対応まで含めて範囲を広げていきながら、セキュリティ関連業務のさらなる省力化につなげていきたい考えです。また、クラウド上に蓄積された振る舞いに関するログを活用し、脅威ハンティングといったさらなるセキュリティ強化策にも活用していきたいと語ります。
「SIEMのような統合ログ管理の仕組みを導入し、SentinelOneのログも含めて状況把握の迅速化に役立てながら、ログから新たな示唆が得られるような環境づくりも進めていきたい」(青木氏)。